昨今、需要が高まっている自費リハビリを導入する施設が増えています。自施設でも自費リハビリの導入を検討している方もいるのではないでしょうか。

自費リハビリを導入すれば、期間や回数問わずリハビリを提供できるようになるため、利用者の満足度が向上するでしょう。
しかし、導入する際の注意点や成功させるためのポイントを知らなければ、法律違反や経営難に陥る可能性があります。

この記事では、自費リハビリを提供する施設が増加している理由や自費リハビリを導入する際の注意点、自費リハビリ事業を成功させるためのポイントなどを解説します。
自費リハビリの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

自費リハビリとは

自費リハビリとは、公的な医療保険制度を利用せず、患者が医療費を全額負担して受けるリハビリを指します。
保険適用リハビリは、負担費用が安い一方で期間が定められているため、リハビリ期間が足りず十分な成果を感じられない方も少なくありません。

自費リハビリは期間に縛りがないため、保険適用リハビリのように目標到達前にリハビリが終了するケースは少なく、利用者が満足するまでリハビリを継続できます。
そのため、自費リハビリは、保険適用リハビリで成果を十分に感じられなかった方に適したサービスです。

自費リハビリは、医療機関や通所リハビリテーション、訪問看護ステーション、クリニックなどで提供されており、公益社団法人日本医師会の「令和元年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業」によると医療機関の収入源の一つとして今後も導入施設が増えるといわれています。

 自費リハビリ提供施設が増加している理由

自費リハビリ提供施設が増加している理由として、以下4つが考えられます。

• 日本の高齢者率増加
• 理学療法士・作業療法士の増加
• 経済産業省によるフィットネス事業者のリハビリテーションへの参入の提案
• 健康増進・予防や生活支援を担う市場・産業の創出と育成

保険適用リハビリだけは、リハビリ期間が限られているため患者によっては十分な身体機能向上は難しく、入退院を繰り返すケースが少なくありません。
患者が入退院を繰り返さないために、健康寿命の延伸や在宅リハビリ体制の充実を図る必要があり、国は医療機関以外でのリハビリの提供や創出を推進しています。
このような背景によって、自費リハビリ提供施設が増加していると考えられます。

自費リハビリを提供する2つのメリット

自費リハビリの提供には、以下のメリットがあります。

• 日数や内容に制限されないリハビリが提供できる
• 利用者に合ったオーダーメイドのリハビリを提供できる

それぞれについて、解説します。 

 メリット①日数や内容に制限されないリハビリが提供できる

医療保険適用の場合、厚生労働省により以下のようにリハビリ期間が定められています。

引用：厚生労働省「個別事項（その1）疾患別リハビリテーション」

期間が定められている保険適用リハビリだけでは、満足のいく成果を得られないケースも少なくありません。
一方で、自費リハビリは期間の制限がないため、利用者が満足できる成果が得られるまでリハビリを提供できます。

利用者の目標達成のために期間や内容に縛りのないリハビリができるのは、自費リハビリを提供する大きなメリットといえるでしょう。

 メリット②利用者に合ったオーダーメイドのリハビリを提供できる

介護保険適用のリハビリで集団リハビリとなった場合は、利用者に合ったリハビリの提供は難しいでしょう。また、保険適用リハビリでは、患者が理学療法士や作業療法士を選べるわけではないため、リハビリ担当者と患者の相性が合わなかったらリハビリへの意欲が低下する可能性もあります。

自費リハビリの場合は、利用者がリハビリ担当者を選び、1対1でリハビリを実施します。加えて、保険適用リハビリでは施設基準に応じた機器しかない場合が多いのに対し、自費リハビリでは施設が良いと思った最新の機器を設置できるため、治療の幅が広がるでしょう。

1対1でかつ幅広い治療メニューの中から、利用者の状態や生活環境、目標などを踏まえたうえで、オーダーメイドのリハビリメニューを提供できます。

自費リハビリを提供する2つのデメリット

自費リハビリを提供するメリットがある一方で、デメリットもあります。

• 費用が高いためリピーターの獲得が難しい
• リスク管理が難しい

2つのデメリットについて、解説します。

 デメリット①費用が高いためリピーターの獲得が難しい

保険適用のリハビリは自己負担額が1〜3割ですが、自費リハビリは全額自己負担のためリハビリ費用が高くなります。

リハビリは継続して実施することが重要ですが、費用の高さがネックとなり、1回で終了してしまう利用者もいるでしょう。
初回のみの利用者が多くリピーターが確保できないと、経営難に陥りかねません。

経営難にならないためにも、自費リハビリを提供する際はリハビリ終了時に次回の予約を促したり、リハビリを継続するメリットを伝えたりとリピーターを獲得できるような行動を心がけましょう。

 デメリット②リスク管理が難しい

保険適用リハビリでは、カルテやリハビリテーション指示書などから患者情報を把握したうえでリハビリに取り組めます。しかし、自費リハビリの場合、情報の聞き取りは利用者からの問診がメインです。

利用者からの問診のみだと、必要な情報や正確な情報を把握できずリスク管理を十分にできない可能性があります。
過去にリハビリ経験がある方の場合は、リハビリ関連の書類（リハビリテーション総合実施計画書など）を持参してもらうなど、リスク管理を徹底して安全にリハビリを提供できる環境を整えることが重要です。

自費リハビリを導入する際の注意点

自費リハビリを導入する際は、以下2点に注意が必要です。

• 法律違反とならないように気をつける
• 利益重視にならないようにする

2つの注意点について、詳しくみていきましょう。

 法律違反とならないように気をつける

自費リハビリを導入する際は、法律違反とならないように気をつけましょう。

理学療法士や作業療法士は、理学療法士及び作業療法士法において以下のように定められています。

第一章　第二条
３　この法律で「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者をいう。
４　この法律で「作業療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、作業療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、作業療法を行なうことを業とする者をいう。

引用：厚生労働省「理学療法士及び作業療法士法」

医師の指示の下に理学療法や作業療法を行うと法律で定められています。しかし、自費リハビリは必ずしも医師の指示の下でリハビリを行うわけではありません。
そのため、自費リハビリで「〇〇（疾患名）に対して理学療法士または作業療法士がリハビリします」と謳うと法律違反となる可能性があります。
加えて、理学療法士や作業療法士は医師の指示の下リハビリを実施しなければいけないため、開業が認められていません。
よって、理学療法士や作業療法士が自費リハビリ施設を開業する場合、理学療法士やリハビリ、治療といった名称は使用しないように注意しましょう。

ただし、厚生労働省や日本理学療法士協会は、介護予防事業や予防目的の運動指導については、医師の指示がなくても法律違反にならないと表明しています。
介護予防の運動指導の目的は、高齢者の心身機能や生活機能が低下しないよう運動習慣をつけることです。

自費リハビリでは、心身機能や生活機能が向上するような全身運動や筋力トレーニングなどの運動プログラムを提供するようにしましょう。

利益重視にならないようにする

自費リハビリは、保険適用リハビリと異なり自分たちで利用者を確保しなければいけません。
利用者を確保できなければ、収入が得られず経営難に陥る可能性があります。

そのため、利益を追求するあまり利用者にとって不利益なリハビリ内容や金額設定をしてしまい、利用者離れが進む可能性があります。

あくまでも利用者のためにリハビリを提供するのが1番重要です。
利益重視ではなく利用者の目標達成や満足度向上を重視して、自費リハビリを提供するようにしましょう。

自費リハビリ事業を成功させるためのポイント3つ

自費リハビリ事業を成功させるためには、3つのポイントがあります。

• 教育体制を充実させる
• 医療機関との連携を図る
• 保険適用リハビリや他施設との差別化を図る

れぞれのポイントを押さえて、自費リハビリ事業を成功させましょう

 ポイント①教育体制を充実させる

自費リハビリを提供するためには、リハビリの知識や技術が必要なのはもちろん、以下のスキルも必要です。

• 営業スキル
• 集客スキル
• 接客スキル

営業スキルと集客スキルは、自分たちで利用者を集客しなければいけない自費リハビリに必須のスキルです。
新規利用者へのアプローチや医療機関・ケアマネージャーに対する営業などができるように教育していきましょう。

また、リピーターを獲得するためには接客スキルも重要です。
傾聴力や提案力などの接客スキルを身に付けられると、質の高いサービスを提供できるようになり、利用者の満足度が向上し継続して通ってもらえるようになるでしょう。

 ポイント②医療機関との連携を図る

自費リハビリは、医療機関との連携が図れていないケースが多い傾向にあります。
医療機関と連携し、何かあった場合でもすぐに対応できる体制を構築しておくと、利用者の安心感につながり選ばれやすくなるでしょう。

また、医療機関と連携していたほうが、検査結果や治療歴、既往歴など利用者の詳細な情報を把握しやすくなります。
必要な情報を把握してからリハビリに取り組めるため、リスク管理をしたうえでリハビリを提供できます。

 ポイント③保険適用リハビリや他施設との差別化を図る

自費リハビリは費用が高いため、保険適用リハビリや他施設と同様のサービスを提供していては、自施設を選んでもらえる可能性が低くなります。自施設を選んでもらうために、最新のリハビリテーション機器や他施設ではなかなか見られない機器などを導入するとよいでしょう。

自費リハビリで差別化を図る場合、「レッドコード」の導入がおすすめです。レッドコードは、リハビリからトレーニングまで幅広く使用できるノルウェー発祥のリハビリ機器です。

レッドコードは、リラクゼーション作用や無段階負荷設定などが可能で、利用者の状態に合わせて活用方法を変えられます。セラピストの「第3の手」として活躍するレッドコードを導入すると、短時間で効果的な運動療法を提供でき、自費リハビリの提供に役立つでしょう。

▶レッドコードの詳細については、下記動画をご覧ください

まとめ：レッドコードなどの機器導入はインターリハ株式会社へ！

自費リハビリ施設として利用者に選ばれるためには、他施設との差別化が重要です。他施設との差別化を図るには、最新のリハビリテーション技術や機器の導入、短時間で効果が期待できるリハビリテーションの提供などを図りましょう。

他施設との差別化を図り集客と収益を安定させたい方は、インターリハ株式会社の「集客と収益アップの方法」をぜひご覧ください。
選ばれる施設の特徴や効果的なリハビリを提供するための方法などが記載されています。

▶集客と収益アップの方法はこちらから

また、インターリハ株式会社ではさまざまなリハビリテーション機器を取り扱っています。レッドコードをはじめ、他施設と差別化が図れる機器がそろっているので、自費リハビリで機器導入を検討している方は、ぜひお問い合わせください。

 ■よくある質問■

◆Q.自費リハビリは法律違反になりますか？

◆A.「〇〇（疾患名）に対して理学療法士または作業療法士がリハビリします」のように、
　疾患に対してリハビリを実施する場合は法律違反となる可能性があります。
　しかし、介護予防事業や予防目的の運動指導については法律違反とはなりません。

　また、理学療法士や作業療法士が自費リハビリ施設を開業する場合、
　「理学療法士」や「リハビリ」などの名称を使用すると法律違反になるため、
　使用しないようにしましょう。

◆Q.自費リハビリ事業を成功させるためのポイントはありますか？

◆A.自費リハビリ事業を成功させるために、下記3つのポイントを意識しましょう。

• 教育体制を充実させる
• 医療機関との連携を図る
• 保険適用リハビリや他施設との差別化を図る

　保険適用リハビリや他施設との差別化を図るために、
 　レッドコードを導入するのも選択肢の一つです。
　リハビリテーション機器の導入は、インターリハ株式会社にご相談ください。